お墓ディレクター

お墓の窓口とは

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お墓の窓口とは

わからないことは聞いてしまいましょう!!
お墓の疑問・悩み、とにかく迷ったら「お墓の窓口」へ豊富な経験と知識をもったお客様目線のアドバイザー「お墓ディレクター」が安心のお墓作りをサポートします。

本ホームページ「お墓の窓口」でできること

「何を聞いたらいいの?」
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石材店へお墓をお求めに来ていただいた方からの第一声です。一生に一度しかないようなお墓選びは、質問の内容さえ思いつかないほどわけのわからない事だらけ。今では、インターネットが普及していて、そこで情報を仕入れてという方も多いでしょう。でも、いろいろなサイトがあってどのサイトが正しいか分からずかえって困ってしまいます。

「お墓の窓口」は、(ー社)日本石材産業協会によせられた数々の質問を元にホームページを作りました。まずは、本ホームページでお墓作りの基本を勉強。疑問・悩みは、メールでご相談ください。それでも解決できない時は、お墓の専門家「お墓ディレクター」がお答えします。お墓ディレクターに直接会って相談しましょう。

お墓ディレクターとは

お墓に関する確かな知識を持っていることの証です
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全国お墓ディレクター取得者人数(2016年4月現在)
・1級取得者:712人
・2級取得者:4,380人

一般社団法人日本石材産業協会が運営するお墓ディレクター検定試験は宗教に関することや、お墓の歴史、墓石の素材・加工、法律などお墓に関する幅広い知識を習得することを目的とし、2004年からスタートしました。お墓に関する正しい知識や情報をお客様に提供し、一生に一度の買い物と言われるお墓づくりをしっかりサポートしたいと願っています。

現在は全国で5,000名に及ぶ1級・2級取得者が日々活躍しています。「お墓ディレクターが在籍する店」を石材店選びのポイントとすることもお考えください。

※ホームページから、各都道府県のお墓ディレクターが検索できます。

お墓ディレクターホームページへ

運営団体

一般社団法人 日本石材産業協会が運営しています
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一般社団法人日本石材産業協会は「石材産業の健全な発展と更なる向上を図るとともに新たなる石文化の創造に努め、もって社会に貢献すること」を目的に2001年に設立されました。
日本全国約1,300社の「石」に関わる様々な業種で構成された、石材業界の全国団体です。加盟されている業種は採石業、石材加工業、墓石小売業、建築石材業、石材輸入・石材卸業、工具メーカーや石材に関するIT企業などを含む関連企業と多岐にわたります。
※ホームページから、お近くの石材店を検索できます。

日本石材産業協会ホームページへ

秋分の日は「お墓参りの日」です。

意外と知られていませんがご先祖様を敬う日でもあるのです。
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秋分の日は国民の休日です。日本にはご先祖様の霊をお迎えする「お盆」や先祖を敬い亡き人を偲ぶ日として「春秋の彼岸」があります。地域様々な様式ですが、日本の歴史と風土が育んできた尊い風習です。こうした先祖代々に手を合わせる日本らしい文化を絶やすことなく未来へつなげていきたいという願いをこめて(ー社)日本石材産業協会では『お墓参りの日』を記念日申請し、制定されました。


当会の災害対策への取り組み

東日本大震災

2011年3月11日に発生した東日本大震災をきっかけに当会は災害対策本部を設置。各地区で継続した支援を行っています。

浄土宗西光寺(宮城県石巻市)浄土宗西光寺墓所(宮城県石巻市)

浄土真宗称法寺(宮城県石巻市)浄土真宗称法寺(宮城県石巻市)

2011年9月~2012年6月に4回にわたり延べ378名の石材人による支援を行いました。
墓地復興の要請をうけ、カロート内のがれきの撤去と地元石材店が作業できる園路確保を目的としたものです。

台風被害

倉敷市郷内地区 池ノ内墓地(岡山県)浄土宗西光寺墓所(宮城県石巻市)

2011年台風12号で土砂崩れの被害にあった墓地で、野ざらしになっていた墓石を整理し、住民の希望である慰霊祭が行えることを目的にした支援です。

最勝寺宝塔(滋賀県甲賀市)最勝寺宝塔(滋賀県甲賀市)

2013年台風18号による土砂崩れで本堂が全壊し、境内にあった甲賀市指定重要文化財の宝塔が流されたため、土砂に埋まっていた宝塔を救出し安全な場所へ移動しました。貴重な石造文化財を守り、後世に残すことを目的としたものです。

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全国お墓なんでも相談室
全国各地にて、生活者の「お墓」に関する悩みや相談にお応えすることを目的に、(ー社)日本石材産業協会が認定するお墓ディレクター資格取得者が相談室を定期的に開催しています。また、フリーダイヤルや無料相談フォームでのご相談も承っております。※この事業は経済産業省、(財)日本消費者協会の後援を受けています。主催:一般社団法人 日本石材産業協会 後援:経済産業省・一般財団法人 日本消費者協会・産経新聞社
  • フリーダイヤル0120-411479 相談受付 月曜・木曜 10:30~15:30
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